田中芳樹を撃つ！

　ウチの嫁が、下記サイトのＢＧＭ（スンマセン、曲名判んねっす）を聞きながら、パロディ集（特にアンネローゼ後宮物語）を読むと雰囲気２．０倍増し（私比）になる発見をしました。

　お時間のある方はぜひお試しください。

ttp://www2u.biglobe.ne.jp/~himitsu/sada_end.swf

いｚ

　二年ぶりくらいにここに来ます。あの頃、僕はまだ、学生だった。若いというか軽い議論をした事もありました。しみじみ。

　創竜伝１３を衝動買いしましたが、一通り眼を通して予想通りつまらなかったので、古本屋で売りましたが、５０円でショックでした。まあ、数出ているのでしょうが。

　と、いうのが僕と田中作品の距離ですが、今でもアルスラーン戦記とタイタニアは続巻が出たら買おうと思っています。特に、タイタニアは、田中芳樹氏の創作物らしくなく、信念も理想も才能も持ち合わせているのに、自分の意思とは関係ないところで動く登場人物が描かれているので、どうなるか興味深かったのです。田中氏の作品の中で、許の敵方につくとかは、ほとんどプラスに評価されません。登場人物も、そういう行動を裏切りと弾劾します。しかし、歴史を見れば、日本の戦国時代や幕末を持ち出すまでもなく、裏切り、今日の味方は明日の友などということはよくあることです。

　田中氏も、多分中国作品を書くために、中国史を読んだりして、さほど裏切りは必ずしも弾劾されないという事を学んだのではないかと思います。最近の中国作品では、敵方の国の将軍としてかつての味方に剣を向ける人がたくさん出てきますが、それが作品中で非難される事はあまりありません。これは、田中氏の作風の広がりと僕は善意に解釈していますが皆さんはどう思われます。もちろん、それをうまく書くという小説家としての能力と、書きたいという思考は別のものですが。

田中先生は中国物を書くのに心血を注いでいる。だから、私は彼がそのうち『中華帝国興亡史』なるものを書くのではないかと思っている。
帝国だから、秦から清までを扱うものとして。帝国という言葉をつくったのは日本だが、それは気にしないでください。
つまるところ、中国版『ローマ帝国衰亡史』を書くのではないかと思います。
勿論、そんなもの書く暇があったら、さっさと完結していないシリ－ズを書いて欲しいものであるが。

自由惑星同盟憲章

前文

全能の神の名において
自由の民たる、われら自由惑星同盟国民は、
銀河連邦より続く民主共和制に対する責任を自覚し、
民主共和制の伝統を後世に伝えるべく、この憲章を制定する。


第1章　基本権

第1条 [国家秩序の基礎、抵抗権]

(1) 自由惑星同盟は、民主的かつ社会的同盟国家である。

(2) すべての国家権力は、国民より発する。国家権力は、国民により、選挙および投票によって、ならびに立法、執行権および司法の特別の機関を通じて行使される。

(3) 立法は、憲法的秩序に拘束され、執行権および司法は、法律および法に拘束される。

(4) すべての同盟国民は、この秩序を除去しようと企てる何人に対しても、他の救済手段が存在しないときに限り、抵抗権を有する。

第2条 [人間の尊厳、基本権による国家権力の拘束]

(1) 人間の尊厳は不可侵である。これを尊重し、および保護することは、すべての国家権力の義務である。

(2) 同盟国民は、それゆえに、侵すことのできない、かつ譲り渡すことのできない人権を、平和および正義の基礎として認める。

(3) 以下の基本権は、直接に妥当する法として、立法、執行権および司法を拘束する。

第3条 [人格の自由、人身の自由]

(1) 何人も、他人の権利を侵害せず、かつ憲法的秩序または道徳律に違反しない限り、自らの人格の自由な発展を求める権利を有する。

(2) 何人も、生命に対する権利および身体を害されない権利を有する。人身の自由は不可侵である。これらの権利は、ただ法律の根拠に基づいてのみ、侵すことができる。

第4条 [法の前の平等]

(1) すべての人は、法の前に平等である。

(2) 男女は、平等の権利を有する。

(3) 何人も、その性別、門地、人種、言語、出身地および血統、信仰または宗教的もしくは政治的意見のために、差別され、または優遇されてはならない。何人も、障害を理由として差別されてはならない

第5条 [婚姻、家族、非嫡出子]

(1) 婿姻および家族は、国家秩序の特別の保護を受ける。

(2) 子の監護および教育は、両親の自然的権利であり、かつ何よりも先に両親に課せられた義務である。その実行については、国家共同社会がこれを監視する。

(3) 子は、親権者に故障があるとき、またはその他の理由で放置されるおそれのあるとき、法律の根拠に基づいてのみ、親権者の意思に反して家族から分離することができる。

(4) すべての母は、共同社会の保護と扶助を求める権利を有する。

(5) 非嫡出子に対しては、その肉体的および精神的発達ならびに社会におけるその地位について、立法により嫡出子と同じ条件が与えられる。

第6条 [信仰、告白の自由]

(1) 信仰および良心の自由ならびに信仰告白および世界観の告白の自由は、不可侵である。

(2) 宗教的活動の自由は、保障される。

第7条 [表現の自由]

(1) 何人も、言語、文書および図画をもって、その意見を自由に発表し、および流布し、ならびに一般に入手できる情報源から妨げられることなく知る権利を有する。出版の自由ならびに放送および放映の自由は、保障する。検閲は、行わない。

(2) これらの権利は、一般法律の規定、少年保護のための法律上の規定および個人的名誉権によって、制限される。

(3) 芸術および学問ならびに教授は、自由である。教授の自由は、憲法に対する忠誠を免除しない。

第8条 [集会の自由]

(1) すべての同盟国民は、届出または許可なしに、平穏かつ武器を持たないで集会する権利を有する。

(2) 屋外の集会については、法律によって、または法律の根拠に基づいて、これを制限することができる。

第9条 [結社の自由]

(1) すべての同盟国民は、団体および組合を結成する権利を有する。

(2) 目的または活動において刑法律に違反している結社、または憲法的秩序に反する結社は、禁止される。

（3）何人も、結社に加入し、または所属することを強制されない。

第10条 [通信の秘密]

(1) 信書の秘密ならびに郵便および電気通信および恒星間通信の秘密は、不可侵である。

(2) 制限は、法律に基づいてのみ行うことができる。その制限が、自由で民主的な基本秩序の擁護、または同盟の存立もしくは安全の擁護のためのものであるときは、法律により、その制限が当事者に通知されないこと、および裁判上の方法に代えて、議会の選任した機関および補助機関によって事後審査を行うことを定めることができる。

第11条 [移動の自由]

(1) すべての同盟国民は、同盟の全領域において移動の自由を有する。

(2) この権利は、法律によってまたは法律の根拠に基づいてのみ、かつ、十分な生活の基礎がなく、そのために公衆に特別の負担が生ずる場合、同盟の存立もしくは自由で民主的な基本秩序に対するさし迫った危険を防止するために必要な場合、伝染病の危険、自然災害もしくは重大な災害事故に対処するために必要な場合、または、青少年を非行化から守り、もしくは犯罪行為を防止するために必要な場合にのみ、これを制限することができる。

第12条[職業の自由、強制労働の禁止]

(1) すべての同盟国民は、同盟の全領域において移転の自由を有する。

(2) 何人も、伝統的、一般的で、すべての者に平等に課せられる公共の役務の範囲内にある場合を除き、一定の労働を強制されてはならない。

(3) 強制労働は、裁判所で命ぜられる自由剥奪の場合に限り許される

第13条 [兵役義務と役務義務]

(1) 男子に対しては、満18歳から軍隊、星系警備隊または民間防衛団における役務を義務として課すことができる。

(2) 1項による役務を課されていない兵役義務者に対しては、防衛事態において、法律によってまたは法律の根拠に基づいて、一般住民の保護を含む防衛の目的のための非軍事的役務の義務を労働関係において課すことができる。

(3) 防衛事態において、非軍事的衛生施設および治療施設における非軍事的役務給付の需要を志願に基づいて満たすことができないときは、満18歳から満55歳までの女子を、法律によってまたは法律の根拠に基づいて、この種の役務給付のために徴用することができる。

第13条 [住居の不可侵]

(1) 住居は不可侵である。

(2) 捜索は、裁判官のみが、危険急迫のときは法律で定める他の国家機関も、命ずることができ、かつ法律の定める形式によってのみ行うことができる。

第14条 [所有権、相続権、公用収用]

(1) 所有権および相続権は、これを保障する。内容および制限は、法律で定める。

(2) 所有権は、義務をともなう。その行使は、同時に公共の福祉に役立つべきものでなければならない。

(3) 公用収用は、公共の福祉のためにのみ許される。公用収用は、補償の方法と程度を規律する法律によって、または法律の根拠に基づいてのみ行うことが許される。補償は公共の利益と当事者の利益とを公正に衡量して決定しなければならない。補償の額に関して争いがあるときは、通常の裁判所への出訴が認められる。

第15条 [庇護権]

帝国において、政治的に迫害されている者は、庇護権を有する。

第17条 [請願権]

何人も、個人で、または他人と共同して、書面で、管轄の検閲および国民代表機関に対して、請願または苦情の申立てを行う権利を有する。

第18条 [防衛目的および代替役務に関する法律による基本権の制限]

(1) 兵役および代替役務に関する法律は、軍隊または代替役務の所属員に対して、兵役または代替役務の期間中、言語、文書および図画によって意見を自由に表明・流布する基本権、集会の自由の基本権、ならびに他人と共同して請願や苦情を申し立てる権利を認める場合の請願権を制限する旨を定めることができる。

(2) 一般住民の保護を含む防衛のための法律は、移転の自由および住居の不可侵に関する基本権を制限する旨を定めることができる。

第18条 [基本権の喪失]

意見表明の自由、とくに出版の自由、教授の自由、集会の自由、結社の自由、信書、郵便および電気通信の秘密、所有権または庇護権を、自由で民主的な基本秩序を攻撃するために濫用する者は、これらの基本権を喪失する。喪失とその程度は、同盟憲法裁判所によって宣告される。

第19条 [基本権の制限]

(1) この基本法が法律によって、または法律の根拠に基づいて基本権を制限することを認めている場合、その法律は、一般的に適用されるものでなければならず、個々の場合にのみ適用されるものであってはならない。さらに、その法律は、条文を挙示して基本権の名称を示さなければならない。

(2) いかなる場合にも、基本権は、その本質的内容を侵害されてはならない。

(3) 何人も、公権力によってその権利を侵害されたときは、出訴することができる。他の機関に管轄権がない限り、通常裁判所への出訴が認められる。

自由惑星同盟憲章

前文

全能の神の名において
自由の民たる、われら自由惑星同盟国民は、
銀河連邦より続く民主共和制に対する責任を自覚し、
民主共和制の伝統を後世に伝えるべく、この憲章を制定する。


第1章　基本権

第1条 [国家秩序の基礎、抵抗権]

(1) 自由惑星同盟は、民主的かつ社会的同盟国家である。

(2) すべての国家権力は、国民より発する。国家権力は、国民により、選挙および投票によって、ならびに立法、執行権および司法の特別の機関を通じて行使される。

(3) 立法は、憲法的秩序に拘束され、執行権および司法は、法律および法に拘束される。

(4) すべての同盟国民は、この秩序を除去しようと企てる何人に対しても、他の救済手段が存在しないときに限り、抵抗権を有する。

第2条 [人間の尊厳、基本権による国家権力の拘束]

(1) 人間の尊厳は不可侵である。これを尊重し、および保護することは、すべての国家権力の義務である。

(2) 同盟国民は、それゆえに、侵すことのできない、かつ譲り渡すことのできない人権を、平和および正義の基礎として認める。

(3) 以下の基本権は、直接に妥当する法として、立法、執行権および司法を拘束する。

第3条 [人格の自由、人身の自由]

(1) 何人も、他人の権利を侵害せず、かつ憲法的秩序または道徳律に違反しない限り、自らの人格の自由な発展を求める権利を有する。

(2) 何人も、生命に対する権利および身体を害されない権利を有する。人身の自由は不可侵である。これらの権利は、ただ法律の根拠に基づいてのみ、侵すことができる。

第4条 [法の前の平等]

(1) すべての人は、法の前に平等である。

(2) 男女は、平等の権利を有する。

(3) 何人も、その性別、門地、人種、言語、出身地および血統、信仰または宗教的もしくは政治的意見のために、差別され、または優遇されてはならない。何人も、障害を理由として差別されてはならない

第5条 [婚姻、家族、非嫡出子]

(1) 婿姻および家族は、国家秩序の特別の保護を受ける。

(2) 子の監護および教育は、両親の自然的権利であり、かつ何よりも先に両親に課せられた義務である。その実行については、国家共同社会がこれを監視する。

(3) 子は、親権者に故障があるとき、またはその他の理由で放置されるおそれのあるとき、法律の根拠に基づいてのみ、親権者の意思に反して家族から分離することができる。

(4) すべての母は、共同社会の保護と扶助を求める権利を有する。

(5) 非嫡出子に対しては、その肉体的および精神的発達ならびに社会におけるその地位について、立法により嫡出子と同じ条件が与えられる。

第6条 [信仰、告白の自由]

(1) 信仰および良心の自由ならびに信仰告白および世界観の告白の自由は、不可侵である。

(2) 宗教的活動の自由は、保障される。

第7条 [表現の自由]

(1) 何人も、言語、文書および図画をもって、その意見を自由に発表し、および流布し、ならびに一般に入手できる情報源から妨げられることなく知る権利を有する。出版の自由ならびに放送および放映の自由は、保障する。検閲は、行わない。

(2) これらの権利は、一般法律の規定、少年保護のための法律上の規定および個人的名誉権によって、制限される。

(3) 芸術および学問ならびに教授は、自由である。教授の自由は、憲法に対する忠誠を免除しない。

第8条 [集会の自由]

(1) すべての同盟国民は、届出または許可なしに、平穏かつ武器を持たないで集会する権利を有する。

(2) 屋外の集会については、法律によって、または法律の根拠に基づいて、これを制限することができる。

第9条 [結社の自由]

(1) すべての同盟国民は、団体および組合を結成する権利を有する。

(2) 目的または活動において刑法律に違反している結社、または憲法的秩序に反する結社は、禁止される。

（3）何人も、結社に加入し、または所属することを強制されない。

第10条 [通信の秘密]

(1) 信書の秘密ならびに郵便および電気通信および恒星間通信の秘密は、不可侵である。

(2) 制限は、法律に基づいてのみ行うことができる。その制限が、自由で民主的な基本秩序の擁護、または同盟の存立もしくは安全の擁護のためのものであるときは、法律により、その制限が当事者に通知されないこと、および裁判上の方法に代えて、議会の選任した機関および補助機関によって事後審査を行うことを定めることができる。

第11条 [移動の自由]

(1) すべての同盟国民は、同盟の全領域において移動の自由を有する。

(2) この権利は、法律によってまたは法律の根拠に基づいてのみ、かつ、十分な生活の基礎がなく、そのために公衆に特別の負担が生ずる場合、同盟の存立もしくは自由で民主的な基本秩序に対するさし迫った危険を防止するために必要な場合、伝染病の危険、自然災害もしくは重大な災害事故に対処するために必要な場合、または、青少年を非行化から守り、もしくは犯罪行為を防止するために必要な場合にのみ、これを制限することができる。

第12条[職業の自由、強制労働の禁止]

(1) すべての同盟国民は、同盟の全領域において移転の自由を有する。

(2) 何人も、伝統的、一般的で、すべての者に平等に課せられる公共の役務の範囲内にある場合を除き、一定の労働を強制されてはならない。

(3) 強制労働は、裁判所で命ぜられる自由剥奪の場合に限り許される

第13条 [兵役義務と役務義務]

(1) 男子に対しては、満18歳から軍隊、星系警備隊または民間防衛団における役務を義務として課すことができる。

(2) 1項による役務を課されていない兵役義務者に対しては、防衛事態において、法律によってまたは法律の根拠に基づいて、一般住民の保護を含む防衛の目的のための非軍事的役務の義務を労働関係において課すことができる。

(3) 防衛事態において、非軍事的衛生施設および治療施設における非軍事的役務給付の需要を志願に基づいて満たすことができないときは、満18歳から満55歳までの女子を、法律によってまたは法律の根拠に基づいて、この種の役務給付のために徴用することができる。

第13条 [住居の不可侵]

(1) 住居は不可侵である。

(2) 捜索は、裁判官のみが、危険急迫のときは法律で定める他の国家機関も、命ずることができ、かつ法律の定める形式によってのみ行うことができる。

第14条 [所有権、相続権、公用収用]

(1) 所有権および相続権は、これを保障する。内容および制限は、法律で定める。

(2) 所有権は、義務をともなう。その行使は、同時に公共の福祉に役立つべきものでなければならない。

(3) 公用収用は、公共の福祉のためにのみ許される。公用収用は、補償の方法と程度を規律する法律によって、または法律の根拠に基づいてのみ行うことが許される。補償は公共の利益と当事者の利益とを公正に衡量して決定しなければならない。補償の額に関して争いがあるときは、通常の裁判所への出訴が認められる。

第15条 [庇護権]

帝国において、政治的に迫害されている者は、庇護権を有する。

第17条 [請願権]

何人も、個人で、または他人と共同して、書面で、管轄の検閲および国民代表機関に対して、請願または苦情の申立てを行う権利を有する。

第18条 [防衛目的および代替役務に関する法律による基本権の制限]

(1) 兵役および代替役務に関する法律は、軍隊または代替役務の所属員に対して、兵役または代替役務の期間中、言語、文書および図画によって意見を自由に表明・流布する基本権、集会の自由の基本権、ならびに他人と共同して請願や苦情を申し立てる権利を認める場合の請願権を制限する旨を定めることができる。

(2) 一般住民の保護を含む防衛のための法律は、移転の自由および住居の不可侵に関する基本権を制限する旨を定めることができる。

第18条 [基本権の喪失]

意見表明の自由、とくに出版の自由、教授の自由、集会の自由、結社の自由、信書、郵便および電気通信の秘密、所有権または庇護権を、自由で民主的な基本秩序を攻撃するために濫用する者は、これらの基本権を喪失する。喪失とその程度は、同盟憲法裁判所によって宣告される。

第19条 [基本権の制限]

(1) この基本法が法律によって、または法律の根拠に基づいて基本権を制限することを認めている場合、その法律は、一般的に適用されるものでなければならず、個々の場合にのみ適用されるものであってはならない。さらに、その法律は、条文を挙示して基本権の名称を示さなければならない。

(2) いかなる場合にも、基本権は、その本質的内容を侵害されてはならない。

(3) 何人も、公権力によってその権利を侵害されたときは、出訴することができる。他の機関に管轄権がない限り、通常裁判所への出訴が認められる。


スイス憲法とドイツ基本法を元に考えてみました。
Kenさんといっちーさんにおしえていただいた、抵抗権なども取り入れています。
中国憲法が最も同盟憲章に近いとのご教授をいただきましたが、ルドルフの出現を防ぐためにはドイツ憲法が、最もてきしているだろうと思いましたので、このようなものになりました。

ところで同盟では、良心的徴兵拒否は認められているのでしょうか。

このサイトは、恐らく日本でほぼ唯一の田中芳樹研究サイトではないか、と思う今日この頃。
日本のSF作家でここまで作品の背景や、傾向を研究された人物は極めて稀ではないだろうか。
未来において、（もしいるのなら）田中芳樹を研究する人々はこのサイトを第二次資料扱いで尊重してくれそうである。