田中芳樹を撃つ！

　この掲示板の主旨とは直接は関係ないかも知れませんが、OVA版『銀河英雄伝説』のオーベルシュタイン役・塩沢兼人さんが、５月１０日０：５４脳挫傷により亡くなられたそうです。
　塩沢さんの声はオーベルシュタインの冷徹なキャラクターに見事にマッチし、それでいて親しみが感じられました。古谷徹さんと並んで最も好きな男性声優さんだったのですが、残念なことです。
　心からご冥福をお祈り申し上げます。

　「私の創竜伝考察シリーズ」も、いよいよ創竜伝１０巻と１１巻に突入いたしました。
　創竜伝１０巻は、本のタイトルである「大英帝国最後の日」が示しているようにイギリスが舞台で、社会評論もイギリス関連のものが多いのですが、このイギリス関連の社会評論は単に評論として破綻しているというだけでなく、ストーリーの観点から見ても創竜伝のストーリーにおける矛盾と破綻を象徴しているように思えるので後日まとめて論評することとし、ここではそれ以外の社会評論をまとめることにしました。
　また創竜伝１１巻の方は、はっきり言ってストーリーがほとんど３流同人誌レベルの出来でまともに論評する価値もない上、社会評論の数も驚くほど少ないため、ここでまとめて論評することにした次第です。
　なお、今後の「私の創竜伝考察シリーズ」は、創竜伝全編にわたるストーリー設定の矛盾をテーマとする３回の特集を展開し、それでとりあえず暫定的に完結ということにしております。今現在、創竜伝１２巻以降が全然出ていないので「暫定的に」とならざるをえないのですが（笑）。
　それでは、今回も創竜伝の批評を始めることにしますか。



創竜伝１０巻「大英帝国最後の日」
１９９６年５月１６日　初版発行


Ｐ６５上段～下段
＜「日本は小さな悪に対しては厳しい社会なのだな」
　そう始は思わざるをえない。民間人の一〇円、一〇〇円の単位での不正には目の色を変えるが、何千億、何兆という公金の不正にはじつにおおらかだ。「お役人さま」ともなれば、かってに海を埋めたてて荒涼とした無人の土地をつくるのに自分たちで予算を組み、資料の公表に応じないことも自分たちで決める。金融機関の不良債権を税金で救済することもかってに決め、強引に実行するのだ。
　電話をかけるため立ちあがったマクシェーン老人の姿を見ながら、余が尋ねた。
「不良債権って、結局どういうことなの？」
「つまり、お金銭を貸したけど返してもらえないということだ、簡単にいえば」
「じゃ、不良債権を公的資金で肩がわりするというのは……」
「何千億円借りても返さなくていい、他の人たちが払った税金で助けてやるから、ということさ」
「そんなことしていいのかあ！？」
　叫んだのは、むろん終である。＞

　相変わらず知ったかぶりで政治批判を行うのは得意なようですね。竜堂始クン。金融機関の不良債権問題や住専問題の本質がまるで理解できていないというのが、これを読んだだけで一目瞭然ですな。不良債権の意味についてこうも間違った認識を展開しているのでは話になりません。そんなわけで、阿呆な竜堂兄弟に代わって私が不良債権について説明する事に致しましょう。
　まず、土地の価格には、

・地価公示法に基づく「公示価格」
・国土利用計画法による「基準価格」
・相続税法による「相続税評価額」
・地方税法による「固定資産税評価額」
・実際の土地取引で用いられる「実勢価格」
・ 銀行の融資金額の基準となる「担保価格」

の６種類の価格がありますが、この中で不良債権問題で直接関わってくるのは「実勢価格」と「担保価格」です。不良債権とは、土地取引で用いられる「実勢価格」が、「担保価格」に基づいて企業や不動産業者に対して金融機関が融資した（＝貸し出した）金額を下回ってしまうことによって、銀行が貸し出したカネを回収できなくなってしまう債権の事を指すのです。
　これはどういう事なのか、たとえ話を使って説明しましょう。

　Ａ企業が「実勢価格」１００億円の土地を所有しているとします。Ａ企業はこの「実勢価格」１００億円の土地を担保にしてＢ銀行から融資を受ける事にしました。
　そうすると、Ａ企業から「実勢価格」１００億円の土地を持ちこまれたＢ銀行は、この土地の値段を「実勢価格」の１００億円とはみなさず、別に「担保価格」を設定して８０億円とみなします。そしてＢ銀行は、この「担保価格」８０億円に対してＡ企業に６０億円の融資を行うのです。
　この場合、Ｂ銀行の融資を受けたＡ企業にしてみれば、いつかＢ銀行に６０億円を返済して「実勢価格」１００億円の土地を取り返さなければ大損をする事になってしまいます。「実勢価格」１００億円の土地を受け取ったＢ銀行にしてみれば、いっそのことＡ企業が６０億円の返済を放棄して担保にしている土地を差し出してくれたら、却って４０億円の儲けになるわけです。したがって普通であれば、Ａ企業がＢ銀行への融資の返済を完全にストップしたとしても、Ｂ銀行に不良債権が発生する事はありません。
　ところがもし何らかの理由で、担保としている土地の「実勢価格」が一気に４０億円にまで下がってしまったらどうなるか？　そうなるとＡ企業はＢ銀行に対して融資の返済を行う必要はなくなってしまうわけです。Ａ企業にしてみれば、返済を放棄して４０億円の担保物権をＢ銀行に差し出してしまえば、それによって６０億円の資金を手にする事ができることになるのです。一方、Ｂ銀行にしてみれば、いくら頑張っても６０億円の融資に対して４０億円しか回収できないのですからたまったものではありません。金融システム上、Ａ企業のやっていることは違法でもなんでもありませんから、Ｂ銀行はＡ企業に対して手も足も出す事ができません。
　この話のケースでは、融資した金額の６０億円と「実勢価格」４０億円の差である２０億円が不良債権となります。このように、土地の「実勢価格」が銀行の融資額を下回ってしまうほど急激に下がってしまった時、回収不能な不良債権というものが発生するのです。

　このたとえ話で明らかのように、不良債権問題で一番重要なのは「土地の値段の急激な大暴落」であり、すくなくとも金融機関からカネを借りた企業側には全く責任はありません。だからこの問題で企業側の責任について云々しているような主張をしている上記社会評論↑の竜堂始や下記社会評論↓の竜堂続などは、不良債権問題についての理解が全く欠けていると言わざるをえませんね。
　さて、このような不良債権問題の大元にある「土地の値段の急激な大暴落」をもたらしたのは一体何なのか？　それは下の方で説明する事にしましょう。


Ｐ６６上段～Ｐ６７上段
＜続は兄弟たちに視線をもどして口を開いた。
「普通なら、借りたお金銭を返さないほうが悪いに決まっています。ですが、金融機関がお金銭を貸すのはビジネスですから、当然、相手にはきちんと利子をつけて返してもらわなくてはなりません。それができないのは、経営者が無能でおまけに不まじめだからです」
「それにしても大蔵省は気づかなかったの？」
「もう何年も前から、住専と呼ばれる金融機関は乱脈経営のつけで、危険な状態だったんですよ。それを知りながら、大蔵省は何もせず、むしろ実態を隠していたんです」
「どうして？」
「その当時、住専の社長や会長はのきなみ大蔵省から天下りした官僚ＯＢだったからです。乱脈経営の実態が明らかになれば、彼らが責任をとらなくてはならないでしょう？　そこで大蔵省は、彼らが何億円もの退職金をもらってやめるまで待ちました」
　続の口調はマスタードにタバスコをまぜたかのようだった。
「その後も何年か待ちました。すぐに公表すると、天下り官僚たちが背任罪で逮捕されてしまいますから。背任罪の時効が成立し、彼らを逮捕する事ができなくなってから、はじめて事態を公開し、阪神大震災の被災者からまでふんたくった税金を、気前よく住専にくれてやろうというわけです。まず法的な責任を問わず、損害賠償もしないですむよう細工した上でね。住専救済で前例をつくっておいて、これ以降、金融機関を救うため湯水のように税金をつぎこみ、その財源を確保するためにどんどん消費税の税率をあげる。それが大蔵省のエリートさんたちの巧妙なプロジェクトです。名づけて『他人のカネはおれのカネ』計画」＞

　なるほど、実に最低のネーミングセンスと不良債権・住専問題についての無知をまるだしにした「巧妙なプロジェクト」ですね（笑）。こんな低レベルな陰謀論、今時小学生ですら考えつきませんよ。だいたい住専問題や不良債権問題というのは、別に銀行の経営者の無能によって発生したわけではないのですけどね。
　そもそも何故に銀行の不良債権問題や住専問題が発生したのか？　それはバブル期の１９９０年３月２７日、当時の大蔵省銀行局長・土田正顕の名によって全金融機関に対して出された「不動産業融資総量規制（以下「総量規制」）」という名の一片の通達こそが全ての元凶なのです。
　この「総量規制」とは、当時の全金融機関に対して、不動産業・建設業・ノンバンクに対する融資を一切禁止しろと命令したもので、この通達によって銀行からの融資に頼っていた不動産業者などは銀行からの融資のチャンネルを断絶されてしまい、土地取引が事実上不可能になってしまったのです。その結果、土地に買い手がつかなくなってしまったので土地の値段が一気に下がってしまい、日本経済はバブルが崩壊して平成不況に突入し、多くの金融機関で大量の不良債権処理問題が発生することになったのです。この「総量規制」によって日本が失った資産価値（大半が土地価格の下落ですが）は何と１０００兆円にも達していると言われています。住専の６８５０億円どころの話ではありません。
　これだけでも「総量規制」というのは言語道断なシロモノであるというのに、さらにこの「総量規制」のいいかげんなところは、それがあくまでも「大蔵省から銀行への通達」であって、別に公的の政治決定機関で決められた法律でも何でもないにもかかわらず、銀行にとっては「絶対的な命令」として機能するところです。このため、「総量規制」というものは、大蔵省銀行局長の意向によっていくらでも例外を作ることができたのです。多くの銀行が不動産業種に対する融資が禁止された中で唯一例外を認められたもの、それがここで特に名前が挙がっている住専なのです。

　さて、ここで住専とは何かについて説明する事にしましょう。
　住専、正確には住宅金融専門会社というのは、個人による住宅取得のためのローン支払いを専門に取り扱うため、銀行・信託銀行・生保・損保・証券といった大蔵省の監督下にある金融機関が母体行となって人を送り、資金を共同出資して設立された一種のノンバンク会社のことを指します（日本最初の住専は１９７１年に設立された日本住宅金融）。当時の都市銀行をはじめとする日本の一般金融機関は個人の住宅ローンに対して冷淡かつ無関心であり、住宅取得のための銀行からの融資を受けることが困難であったため、それ専門の金融会社を作ろうではないかというのがそもそもの発端で、設立当初は堅実な業務を行って業績を伸ばしていました。
　ところがバブル景気が始まると、株価高騰による企業の銀行離れが進み、そのために新たな金融市場を求めた銀行が住宅ローンを取扱い始め、住専はその存在意義自体がなくなってしまったのです。実はこの時にこそ住専は解体されるべきだったのですが、やはり大蔵官僚の天下り先の確保という理由で、そのまま残されることになったのです。この点について「だけ」は、まさに竜堂続の言っていることは正しいのですけどね（笑）。
　住専問題に話を戻しますと、かの「総量規制」によって唯一不動産業者に対する融資を認められた住専は、当然の事ながら一人舞台となって不動産業者にカネを貸しまくりましたが、皮肉にも同じ「総量規制」の悪影響によって土地の価格が大暴落してしまったため、住専は記録的な不良債権を抱え込む事になってしまい、住専に出資していた金融機関も経営危機に陥りました。
　そこで住専救済のために６８５０億円の公的資金を投入しようという事になったわけですが、実はこの公的資金は銀行のような一般金融機関を救うために投入されたものではありません。本来住専のような破産の処理方法としては「プロラタ式」という方法があり、これに従うと、まず銀行は住専への出資金を一旦全てあきらめ、その後回収できた金額を出資した銀行が出資額に応じて公平に分けるという処理策で本来ならば充分なはずなのです。そしてこれが重要なのですが、銀行の方もそうした処理策を望んでいたのです。しかも住専処理案が出された当時、政府は住専に出資した母体行に対して「出資金をあきらめるだけでなく、さらに住専に対して救済資金を提供しろ」などととんでもない事を言っているのです。ですから住専救済のための公的資金が銀行を救済するために拠出されたわけがありません。では一体何を救済するために公的資金を投入したのか？
　実は住専に出資していたのは銀行などの一般金融機関以外に、信連（信用農業協同組合連合会）・共済連（共済農業組合連合会）・農林中金（農林中央金庫）・全共連（全国共済農業組合連合会）などのいわゆる農協系金融機関があり、住専救済の最大の理由はこの農協系金融機関を救済することにあるのです。当時カネをもてあましていた農協系金融機関は異常なほどに住専に出資してしまったため、住専が潰れるとそのあおりを食らって潰れてしまう農協が出てくるのです。しかも１９９３年２月に、当時の寺村信行大蔵省銀行局長と真鍋武紀農水省経済局長との間で、
「住専再建において、農協系金融機関に迷惑がかからないように最大限の配慮をする」
などという意味の「覚え書」が交わされていたのです。つまり、農協系金融機関を救うためならば、公的資金を投入しても良いし、銀行にその分の余分な負担をかけてもかまわないというわけです。この主旨から言っても、住専救済における公的資金投入は農協系金融機関を救うことに重点が置かれているのであって、銀行などの一般金融機関を救済するためであるという主張は大間違いであると言わなければなりません。

　さて、長々と不良債権問題と住専問題について語ってみましたが、一体私の主張する問題点のどこに、竜堂続の３流陰謀論が当てはまるところがあるというのでしょうか？　かろうじて正しいと言えるのはせいぜい「住専が大蔵省の天下りの巣窟である」という個所だけで、あとは全部間違いだらけではありませんか（笑）。不良債権問題を論じるのであれば「総量規制」を無視してはいけませんし、住専問題を論じるのであればせめて銀行などの一般金融機関と農協系金融機関の区別ぐらいつけなさいよ。いつものことですけど、社会問題に対する無知まるだしで社会評論を語ってどうする（笑）。
　本当に住専問題における官僚の行動について批判したいのであれば、問題の本質がどこにあるのかを調べるのは当然のことだと思うのですけどね～。


Ｐ９４上段～Ｐ９５上段
＜日本の新聞がスタンドで売られていた。国際衛星通信版というやつで、東京のＴＶ番組まで載っている。新聞にしてはばかばかしいほど効果だが、日本のことが気になって、買ってしまった。富士山大噴火の関連記事がほとんどだが、実施された夫婦別姓制度についての記事もある。
「こうやってすこしずつ日本の社会も変わっていくんでしょうかね」
「さあ、それはどうかな」
　始は首をかしげた。
「もともと日本でも中国でも、文化的な伝統は夫婦別姓だったんだ。源頼朝の妻は北条政子だし、足利義政の妻は日野富子だった。夫婦同姓になったのは明治時代からだ」
「近代国家になりたい、というわけで、ヨーロッパ式を持ちこんだんですね」
「だから夫婦別姓はむしろ旧くからのアジア的伝統への回帰なのかもしれない。夫の姓を名乗るのはイヤ、父親の姓を名乗りたい、というのは、進歩的と持ちあげたり、家庭制度を破壊するとさわいだりすることなのかなあ、はたして」
「夫婦であたらしい姓をつくるとか、姓そのものをなくす、というのなら画期的だと思いますけどね」
「むろん選択の余地は多いほうがいいに決まってる。夫婦が対等に話しあって、たがいに納得すればいいことさ」
「日本では流行が正義ですからね。そのうち同姓の夫婦が、遅れているとか保守的だとかいわれて、非難や嘲笑をあびるかもしれませんよ」
「まさか……と思いたいなあ」＞

　ほう、夫婦別姓というのは単に「夫婦が対等に話しあって、たがいに納得」しさえすればそれでいいんですか？　だとすると夫婦の子供とお互いの両親の意思というものは完全に無視してかまわないのですね？　なんとスバラシイ民主主義的な話でしょうか（笑）。だいたい竜堂兄弟って、幼い頃に両親をなくし、家庭の大事さや暖かさというものを知っているという設定であるはずなのに、どうして家庭というものに対する考え方がもののみごとに欠落した事しか主張できないのですかね～。
　単純に考えてみてください。自分の姓と親の姓が違う事が子供に与える心理的影響というものを。夫婦が別姓になった場合に特に問題になるのは、生まれてくる子供の姓をどうするかという問題で、夫婦別姓では確実にどちらかの親の姓が子供の姓と異なってしまうのです。しかも兄弟・姉妹になればもっと深刻で、場合によっては兄弟・姉妹の間で姓が全く異なるという事だって起こりえるのです。これが子供に与える心理的影響は甚大なものがあります。自分と異なる姓を持つ親兄弟を「よそ者」と認識してしまうかもしれず、家族という連帯意識が希薄になってしまうのです。いくら理論的に同じ家族である事を説明されても「ではなぜ姓が別々なの？」と質問されれば返答に窮するしかないでしょう。
　日本や中国でかつて夫婦別姓が実施されていた理由は、この「子供の姓の問題」を徹底的な家族制度を貫く事によって解決していたからです。つまり、よそから嫁いできた女の姓など一切考慮せず、常に父方の姓を子供に与えていたという図式です。時には「婿養子」という例外もありましたが、これも男女が逆になっただけで、やっている事は全く同じことです。上記社会評論で例として挙げられている源頼朝と足利義政の事例にしたところで、生まれてきた子供に対してはやはり源氏姓と足利姓だけが与えられているのであって、北条や日野の方の姓は全く子供に与えられておりません。だから昔の夫婦別姓制度は、現代の男女平等の理念とは異なり、むしろ強固な差別意識があったからこそ成立していたものであるといえるわけです。
　まあ昔の姓の場合、貴族階級や地方の有力者ぐらいにしか姓が与えられてはいなかったわけですし、権力者ともなると外戚が家を乗っ取ったという例も多いので、当時としてはこのシステムは妥当であったと思いますけど、このような昔の夫婦別姓と現代で唱えられている夫婦別姓とでは理念もシステムも全く違うのですから、それらを同列に並べて「アジア的伝統への回帰」などと無邪気にはしゃいでいるサマは理解に苦しみますね。それともまさか「昔のアジアでは男女平等思想が存在していた」などという、いつぞやのタワゴトをまた主張したいのですか？


Ｐ１４４上段～下段
＜ノーベル文学賞を受賞した作家が文化勲章のほうは辞退したので、逆上した人たちにヒステリックな中傷攻撃をあびたことがある。ノーベル賞をもらって文化勲章をことわろうが、その逆にノーベル賞をことわって文化勲章をもらおうが、両方もらおうが、両方ことわろうが、そんなことは当人の勝手である。どの道を選択しようと、他人からとやかくいわれる筋合はまったくない。それを「けしからん、非国民だ」とさわぎたてる人たちの顔を見ていると、まことに卑しい表情をしており、自分がノーベル賞も文化勲章ももらえないから嫉妬に狂っているのだな、ということがよくわかる。これと、当の作家の人格とは、また別の問題だ。そもそもノーベル文学賞とは文学上の業績に対して与えられるもので、たとえ嘘つきで女たらしで大酒飲みで友人のいないやつだろうと、業績が認められればいいのだ。それを何だかんだとさわぐのは、勲章をもらう人間は人格的にりっぱだ、とでも思いこんでいるからだろう。だとすれば当然、勲一等をもらう政治家や財界人は、勲三等をもらう学者や芸術家よりりっぱな人間だ、と信じているわけだ。＞

　「ノーベル文学賞を受賞して文化勲章を辞退した作家」の名前も「逆上した人たち」の名前も全く公開せず、そして「ヒステリックな中傷攻撃」の内容も一切引用せずに、田中芳樹は一体何を批判しているのでしょうか（笑）。塩野七生氏の時もそうでしたが、どうして田中芳樹はフィクションの影に隠れたあげく、名指しを一切しないで人サマを非難しようとするのですかね？　第一「逆上した人たち」にしたところで、きちんと「ノーベル文学賞を受賞して文化勲章を辞退した作家」を名指しで批判しているのであって、田中芳樹のような卑怯な手法を用いて批判しているわけではないのです。その一点においてすでに彼らに負けてしまっているという視点を、田中芳樹は持つことができなかったのでしょうか。
　しかもここの「逆上した人たち」に対する批判は一体何なのですかね？　相手の主張の内容に反論するのではなく、その相手の「顔」や「表情」などをあげつらったところで、そんなものが有効な批判になどなるわけがないでしょう。それこそ田中芳樹が否定しているはずの「ヒステリックな中傷攻撃」ではありませんか。こんなことがＯＫであるのならば、田中芳樹の顔をあげつらって、
「あの３流作家のバーコードなハゲヅラを見ていると、嫉妬に狂った非常に卑しい顔をしており、自分がノーベル賞も直木賞も受賞できないから他の作家にやつあたりしているのだな、ということがよく分かる」
などといっても良いということになりますが、こんなものがまともな批判になどなりえないということぐらい、自分の身に当てはめることで簡単に考えることができるでしょうに。田中芳樹の「人を思いやる想像力」の欠如は救いようがありませんね（笑）。

　ところで今回あえて田中芳樹が非難している元ネタを推理してみると、「ノーベル文学賞を受賞して文化勲章を辞退した作家」というのは大江健三郎で、「逆上した人たち」というのは谷沢永一氏（関西大学名誉教授）と石井秀夫氏（産経新聞『産経抄』論説委員）、そして「ヒステリックな中傷攻撃」というのは「こんな日本に誰がした」（クレスト社）と、産経新聞に掲載されていた「産経抄」の大江健三郎批判のことでしょうね。すくなくともこれら以外に大々的に大江健三郎批判を行っていた人は私の知る限りありません。
　彼らの批判内容をまとめてみると、彼らが問題にしているのは大江健三郎の「ノーベル賞と文化勲章に対する態度の差が一体何に由来するのか」ということであって、別に彼らも賞をもらったり拒否したりする事自体には反対していないのです。しかし一方の賞をもらいながら他方の賞を拒否するという行為には、当然の事ながら賞をもらう事に対して何らかのダブルスタンダードが働いているという事情があることが容易に推測できるわけです。そして彼らが過去の大江健三郎の言動や評論などを検証してみた結果、その根底に日本蔑視・対外拝跪思想があると彼らは考え、それに基づくダブルスタンダードを彼らは批判したわけです。
　ノーベル賞受賞を祝福する事と価値観のダブルスタンダードを批判する事は立派に両立するのであって、彼らはそれに基づいて大江健三郎批判を行ったようにしか私には読めなかったのですけどね～。
　ちなみにこの大江健三郎という人物は典型的な進歩的文化人で、かつて毎日新聞のコラムで「防衛大学生は僕ら同世代の恥辱」などと主張したり、北朝鮮や中国を異常礼賛したりしていますし、最近では自衛隊全廃論だの謝罪外交の推進だのを唱えたりしている人物です。いくらノーベル賞受賞者であると言っても、その主張に問題があるのであれば批判されて然るべきでしょう。そしてそれに対してさらに反論したいのであれば、どこがどのように間違っているのかを正確に指摘するのは当然の事ではありませんか。それを行わずして、どうして「的確な批判」というものができるというのでしょうか。
　それにあくまでも「賞をもらうのは当人の勝手である」というのであれば、同時期に新聞に掲載されたこれはどう評価すれば良いのですかね↓

朝日新聞「天声人語」（平成６年１０月１７日付）
＜▼少し前に、かなり名を知られた俳優が政府から表彰され、ありがたいと感激していたのには、驚いた。「冗談じゃない。えらそうに表彰なんかするない。おれには客の拍手があらあ」くらいのことは、言ってもらいたかった。役者が国に格付けしてもらって喜ぶ「文化国家」は願い下げだ。▼戦後、金鵄勲章も爵もなくなり、勲章の運用が停止されたが、後に復活した。勲章の好きな人がいるからだろう。文化勲章とは別の普通の勲章には等級がある。政府が人に等級をつけるとは妙なものだ。▼自分は戦後民主主義者であり、国家と結びついた文化勲章は似合わない、と言う大江さんの言葉はごく自然で筋が通っている。＞

　これ、実は当時展開された大江健三郎擁護論のひとつなのですけど、ここで槍玉にあげられている「かなり名を知られた俳優」というのは、まさに「賞をもらうのは当人の勝手である」にもかかわらずケチをつけられているわけです。こっちの方は問題にしなくても良いというのでしょうか（笑）。
　ついでにもうひとつ申しあげておくと、谷沢永一氏は住専問題の際、愚劣な「総量規制通達」を出した大蔵省銀行局長・土田正顕を産経新聞紙上で名指しで批判し、住専問題の責任の所在を明らかにした人物でもあるのですが、同じ住専問題で「みんなに責任がある、は無責任」という程度の能天気な主張しかできなかった田中芳樹は、谷沢永一氏に嫉妬でもしていたのでしょうかね（笑）。




創竜伝１１「銀月王伝奇」
１９９７年１２月５日　初版発行


Ｐ１２１下段～Ｐ１２２上段
＜「陰謀史観」というものがある。世界の歴史は、裏から人類を支配する秘密のグループによって動かされている、という考えである。とくに「すぐれた頭脳を持つユダヤ人は二〇〇〇年にわたって全人類を支配しようと陰謀をめぐらしている」と主張する本は、日本でも数多く出版されている。すぐれた頭脳を持つ人たちが、二〇〇〇年も陰謀をめぐらしつづけてまだ全人類を支配できないでいるのは不思議なことだ、と、始は思っている。＞

　↑何ですかこれは？　何やら「陰謀史観」について批判的な言動を行っているようですけど、そもそも創竜伝のストーリー自体が「裏から人類を支配する秘密のグループによって動かされている」という考えの元に展開されているシロモノではありませんか。ストーリーのあちこちでやたらと「四人姉妹の陰謀」だの「牛種の陰謀」だのを使いまわしているアレは一体何だというのでしょうか（笑）。
　しかも「牛種の陰謀」に至っては、何と「殷周革命の敗北の復讐を実行するために、３０００年もの時間をかけて準備された」ものである上、彼らは月に超テクノロジーを持っているというのですから、ある意味「ユダヤ人の陰謀」などよりもはるかに誇大妄想的かつスケールの大きな話であると言えますね（笑）。いくら創竜伝１１巻が３流同人誌レベルの外伝であるとはいえ、これはあんまりでしょう。書いてて矛盾を感じなかったのですかね、田中芳樹は。
　さらにこれが次のような訳の分からない陰謀論へと続くというのですから、もう開いた口がふさがりませんね↓


Ｐ１２２上段～下段
＜だが、どう見ても陰謀としか思えない歴史上の事例も存在する。「ローマ・クラブ」という例だ。
　一九六〇年代のこと、欧米の学者や識者が集まってつくったと言われるローマ・クラブというグループが、重大な発表を世界に向けて発表した。「あと三〇年で全世界の石油は掘りつくされてしまい、人類はエネルギー源を失って危機を迎える」という内容だ。全世界が驚き、騒ぎたてた。その結果、石油の価格は暴騰し、石油に代わるエネルギーは原子力しかない、というわけで、反対を押しきって原子力発電所がいくつも建てられた。
　三〇年が経過した。石油はなくなるどころか、世界の各地で新しい油田が発見され、すくなくとも今後一〇〇年は供給可能といわれている。ローマ・クラブの予測は完全にはずれたのだ。
　もしローマ・クラブがまともな学者や識者のグループであったら、「私たちの予測は大はずれでした。皆さん、お騒がせしてすみません」と宣言するはずである。だがローマ・クラブはそんなことはしなかった。というよりローマ・クラブは、石油危機を煽りたてた後、何の活動もせず、そのまま消えてしまったのである。あとには、巨額の利益をむさぼった石油会社と原子力会社の高笑いだけが残った。
　これは経済的利益のための薄汚れた陰謀であったとしか思えない。「石油をはじめとしてエネルギーを浪費するのはやめたほうがいい。資源をたいせつに」というのは、また別の問題である。＞

　田中センセイ、すぐにウソだと見破られるようなタワゴトを主張する前に、すこしは近現代の政治・経済について勉強した方が良いんじゃないのですかね（笑）。オイルショックは中東の政治情勢と密接な関係があるのであって、「ローマ・クラブ」の主張とは何の関係もありません。まあ田中芳樹が中東情勢に全く無知であるという事は、前回のゴールドシュタインの件ですでに明白ですけど（笑）。
　こんな中学校の歴史教科書にすら書いてありそうな簡単な歴史事実について長々と説明するのはいささか気が引けるのですけど、それでも一応事情を知らない田中センセイのために説明してさし上げると、戦後、石油価格が最初に急騰したのは１９７３年、第四次中東戦争勃発にともなってＯＡＰＥＣ（アラブ石油輸出国機構）が石油の減産・禁輸政策を行い、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）が原油価格を一気に４倍に引き上げたのが直接のきっかけです。これが世に言う「第一次オイルショック」です。
　そして「第二次オイルショック」は、１９７９年のイラン革命と、１９８０年のイラン・イラク戦争勃発にともない、両国の石油輸出がストップしたことによって発生したのです。この２回にわたるオイルショックに危機感を覚えた西側諸国は、省エネルギー政策やエネルギー源の多様化を図り、また中東からの輸入に頼らない石油ルートの開発につとめたため、１９８５年以降になってようやく原油価格が下落していったのです。
　で、これらのオイルショックの事情と「ローマ・クラブ」の主張とに相関関係があるというのですから、まさか田中芳樹は「ローマ・クラブ」が第四次中東戦争やイラン・イラク戦争を引き起こしたとでも考えているのでしょうか（笑）。だとすると、とんでもない超誇大妄想であると言うしかないのですけどね～。

　ちなみに「ローマ・クラブ」の予測が外れた理由は簡単で、それは「ローマ・クラブ」があくまでも「当時の」石油産出量と石油消費量から計算して「残量３０年」という結論を出したため、その後の新たな油田の採掘や省エネルギー技術の開発などといった要素が全く計算に含まれていなかったからです。まあ予知能力者でもない限り、普通は残量計算の際にそのような未来における不確定な計算要素を入れはしませんわな。これは「ローマ・クラブの陰謀」というよりは「予知能力なき人間の限界」の問題でしょう。
　第一、こんなのが問題になるのであれば、以前に田中芳樹が主張していた下の社会評論はどうなるのでしょうか↓

創竜伝７巻　Ｐ８８下段～Ｐ８９上段
＜近畿地方から瀬戸内海にかけては火山が存在せず、地震もすくない。関東大震災の直後、兵庫県加古川一帯への遷都が真剣に検討されたことがある。この地域が、日本でもっとも地質が安定し、大地震の恐怖がなかったからである。この事実は歴史学的にも興味を持たれるところで、
「中国大陸にも朝鮮半島にも、有史以来、火山活動はない。そこから古代日本に渡来した人々は、見慣れぬ火山を恐れた。だから火山のない大和・難波の一帯に王朝の中心を置いたのだ」
　という説がある。＞

　周知のようにこの主張はその後の阪神大震災によって見事に否定されてしまいましたが、あの社会評論の論理に従うのであれば、当然の事ながら田中芳樹はこの事を反省して「私の創竜伝における地震に関する主張は大はずれでした。皆さん、お騒がせしてすみません」とでも言って謝罪しなければならないはずなのですけど、当然の事ながらそんな事は全く行っておりません（笑）。「ローマ・クラブ」に予知能力がなかった事がそこまで非難に値するのであれば、自分の主張を一貫させるためにも、田中芳樹はこの件について自ら率先して謝罪しなければならないはずなのですけどね～。
　自分の主張がいかに愚劣極まりないシロモノであるのか、田中芳樹は自分の身に当てはめて考える事ができなかったのでしょうか。